【保存版】動画コンテンツ制作の流れやメリット・デメリットまで徹底解説


コンテンツマーケティングといえば、コラム、ブログ、ホワイトペーパーやメールマガジンなどでした。 最近ではそれに加えて、動画コンテンツに対する注目も高まっています。 この記事では、動画コンテンツの種類、企業による動画コンテンツ制作のメリットなどを紹介します。


【目次】
1.動画コンテンツの主な種類
2.動画コンテンツ制作メリット
3.動画コンテンツ制作デメリット
4.動画コンテンツ制作ポイント
5.動画制作の流れ
6.動画コンテンツを活用して効率的な宣伝を


1. 動画コンテンツの主な種類

動画コンテンツと一言でまとめても、その種類はさまざま。ここでは、動画コンテンツと相性のいい下記の3種類を紹介します。

  • 動画広告

  • 商品・サービス紹介

  • 研修・採用動画

それぞれ詳しく見ていきましょう。


動画広告

テレビよりもインターネット上の動画に親しむユーザーが増加している現代。高額なコストのかかるテレビCMよりも、比較的安価に作れて、かつ配信もしやすいインターネット上の動画広告が目立ってきました。


動画広告の中でも、YouTubeは特に多くの人の目に触れるため、大手企業が大量露出を行う例も見られるようになっています。企業戦略として、インターネット上の動画広告の活用は、上手く取り入れれば高い効果が期待できるでしょう。


商品・サービス紹介

商品紹介動画・サービス紹介動画とはその名の通り、従来は文字と静止画だけで伝えていた商品の情報を動画化したものです。カタログやパンフレットなどの紙媒体や、営業担当者によるデモンストレーションなどで行われてきた商品やサービスの紹介も、動画で行うケースが増えています。


ひとつ商品紹介の動画を作ってしまえば、下記のように、さまざまなシーンで活用することが可能だからです。

  • 動画サイトへの投稿

  • 企業サイトでの公開

  • 展示会での上映

  • 商談でタブレットなどで先方に見てもらう

SNS用の場合は30秒以下で分かりやすさを重視し、Webサイトでは1〜2分程度でじっくり商品にフォーカスするように、ターゲット別で動画を作成するのが効果的です。


研修・採用動画

動画にすることで伝えたい情報を分かりやすく伝えられるだけでなく、研修の効果アップも期待できます。


従来は、研修ではパワーポイントを印刷したものを用意し、膨大な資料が必要でした。紙の印刷物で資料を用意する場合、人数分を印刷しなければならず、それをまとめて配布したりと、作業自体も大変になります。 しかし、動画ファイルを一つ用意して、それらを動画で紹介する方法にすれば、紙や印刷に関する手間とコストが省けます。

研修で公開するだけでなく、受講者へ共有して後学してもらうことにも活用可能です。


また、採用情報を動画にしてまとめることで、企業の魅力を伝えやすくなる効果もあります。従来の採用情報は、企業の公式ホームページや就職活動のサイトなどで閲覧するのが一般的でした。動画は文字情報だけでなく写真を取り入れることができるので、応募しやすくなるような採用情報の制作が可能です。


効果的な動画を作ることで、より良い人材の確保が期待できるでしょう。

2. 動画コンテンツ制作メリット

動画コンテンツの活用方法が多くあるのがわかったのではないでしょうか。 ここからは、動画コンテンツを制作すると具体的に一体どのようなメリットがあるのか、3つの観点から見ていきます。時代に即したメリットが多くある動画コンテンツですから、ぜひチェックしてみてください。

短時間で多くの情報を伝えられる

一般的な静止画+テキストによる情報伝達と比較し、動画は短時間内におよそ5千倍の情報量を盛り込むことが可能とされています。そのため、短時間で多くの情報を伝えられるのです。


音声と映像でユーザーの印象に残りやすい

動画による情報は記憶への定着度も高く、テキストよりも、動画のほうが記憶に残りやすいともいわれています。そのため、企業の商品やサービス紹介など、テキストでは伝えにくい部分を伝えやすい動画は、音声と映像を活用することでユーザーの印象に残りやすくなるのです。


SNSとの相性がよく、拡散性がある

動画コンテンツは、SNSとの相性がよく、拡散性があるのもメリットです。動画はFacebookやInstagramとの相性がよく、リツイートやシェアによって拡散されやすいコンテンツなのです。


また、TwitterなどのSNSでは、単に文字や画像だけの投稿よりも、動画投稿の方がインプレッションは高くなる傾向にあります。広く拡散されれば、一気に認知拡大することも狙えるでしょう。



3. 動画コンテンツ制作デメリット

動画コンテンツにはさまざまなメリットが存在する一方で、企業が動画コンテンツを作成するのにはデメリットもあります。 メリットだけでなくデメリットも存在するということを念頭に置き、動画コンテンツの制作に取り組んでいきましょう。


制作コストがかかる

動画には多くの情報を盛り込む分、機材、撮影、編集など手間や費用が掛かります。企業が動画コンテンツ作成する際、予算が潤沢にあるケースばかりではありません。制作コストがかかることは、動画コンテンツ制作のデメリットと言えるでしょう。


自社で動画コンテンツを制作しようとする場合、動画制作のスキルや知識を持った人材が必要となります。 また、動画制作には素材が必要なので、用意する手間や時間も必要です。これらの知識や機材を扱うノウハウは一朝一夕に身につくものではありません。そのため、基本的には動画コンテンツは外注することになるでしょう。 その際にかかる制作コストは、少なくとも数万円〜数十万円以上は必要となります。


動画完成まで時間がかかる

動画コンテンツは、制作に時間がかかることもデメリットのひとつです。 企画が立ち上がったその日からすぐに投稿できることはなく、企画、場所・機材の手配、撮影、編集など多くの工程が必要です。細かな修正をするにも時間がかかります。


そのため、動画の内容によって変動はありますが、企画から完成までの期間は少なくとも1ヶ月〜2ヶ月程度の時間を見込んで進める必要があります。

4. 動画コンテンツ制作ポイント

ここまで、動画コンテンツのメリット・デメリットについて解説しました。 では、実際に動画コンテンツを始める際、失敗せずに上手く活用するためにはどのような点に注意したらいいのでしょうか。

以下では、動画コンテンツの効果的な制作に必要なポイントを解説します。


目的の明確化

やみくもに動画を制作し、アップロードしても期待する成果は出ません。 動画マーケティングのスタート地点であり、かつ最も重要なポイントが目的を明確にすることです。

  • 商品がすでに認知されていて売り上げをさらに伸ばしたいのか

  • 存在さえ知らない(新商品)のか

  • 販促ルートを増やしたいのか

など、目的によって動画の方向性を決める必要があります。目的によって訴求すべきメッセージは異なるからです。


ターゲットユーザーを明確にする

動画制作においてもターゲットや用途を明確に設定することは基本的なポイントです。 企画段階からターゲット層や掲載するプラットフォームを吟味し、入念なクリエイティブ戦略を立てなければなりません。ターゲット層がどのような媒体を利用しそうなのかも考えて出稿する媒体を検討しましょう。


ターゲットとは、その動画で最も訴求したい顧客のことです。 ターゲットを想定する際には、ターゲットの性別、年齢、バックグラウンドなどを詳しく設定しましょう。 集団をイメージするのではなく、一人の人についてできるだけ具体的にイメージするとよりはっきりとしたターゲット設定ができます。つまり、商品とターゲットがどのような立ち位置にいるのか、それに応じた動画コンテンツを企画することが重要なのです。

5. 動画制作の流れ

ここまで読んで「動画制作をしたい」と思っているけれど、どのような流れで制作すればいいのかわからないという方は多いでしょう。動画コンテンツの制作では、動画の企画から撮影編集まで、一般的に一貫した流れがあります。 動画制作の流れについて詳しく解説しますので、チェックしていきましょう。

①ヒアリング・課題抽出

動画コンテンツを作るのは、何をおいてもまずは打ち合わせからです。動画制作は企業と動画作成チームで行いますので、ヒアリングや課題抽出を行なって、お互いの認識をすり合わせる必要があるためです。

  • 何のために動画を制作するのか

  • 伝えたいメッセージは何か

  • 誰にどのようにして届けたいのか

など、方向性を定めることは動画制作において非常に大切だからです。打ち合わせとヒアリングを綿密に重ねて、チームで目標やゴールの共有を行います。 このとき、「動画を制作する目的」「予算」「納期」の3つはヒアリング前に確定させておくことが大切です。また、配信媒体(公式サイト、SNS、テレビなど)によっても動画の世界観や適切な長さ、ターゲットは異なります。配信媒体が決まっていると具体的な提案を引き出すことができるので、決まっている場合は合わせて伝えましょう。

②ご提案

ヒアリングの後日、制作会社は見積書や提案書を作成し、動画制作チームから企業側に提案がされます。

ヒアリングと打ち合わせの内容を踏まえ、打ち合わせで作ったイメージを具体的な形に落とし込んで、企画立案を行なっていきます。 また、動画の制作費が決まるのもこの段階です。動画制作における各工程での人件費(スタッフやキャスト)、詳しい台本を作る企画費、スタジオや機材などの諸費用の合算が、動画の製作費になります。内容の修正や撮影スケジュールの遅延、特殊な機材のレンタルなどでオプション費用が発生するケースもありますので、必ずチェックしましょう。


動画コンテンツは一度撮影したら内容を変えることが難しいため、しっかり方向性を定めてから制作を開始するようにしましょう。


③​​ご発注

提案内容に納得したら、企業側から動画制作チームへ正式に発注を行います。


④企画設計

ここから、提案内容に沿った企画の設計を行なっていきます。シナリオやコンテの作成を行い、それを台本や絵コンテなど、目に見える形に具現化していきます。


コンテや台本によって撮影のロケーションやキャスティングなどが明瞭になるので、現場の下見や撮影許可の申請、モデルや役者のオーディションを行っていきます。また、カメラマン、カメラや照明といった機材、撮影現場の確保など、さまざまな手配が必要となります。衣装や小道具などの細かな情報も漏らさずチェックしておきましょう。


⑤動画コンテンツの制作

いよいよ撮影に入ります。撮影は作成した台本をもとに行われ、ここまでイメージや書面上にしか存在しなかったコンテンツが映像化されていきます。テスト撮影でキャストやカメラの動きなどを確認し、イメージに相違なければ本番に入ります。


撮影は完成する動画の長さにもよりますが、5分の動画を撮るのに2時間〜かかることもあります。スケジュールは動画制作チームとしっかり打ち合わせし、余裕を持った日程を切りましょう。


⑥動画編集

撮影が完了したら、次は各シーンで撮影した素材を1つの映像にまとめる編集作業に進みます。不要な場面を削除してシーンをつないだり、テロップを入れたりすることで、動画をわかりやすくするのが、編集です。


動画制作において最も時間を必要とするのが編集作業です。そして、動画の出来を最も左右させるのが、この編集なのです。


必要な内容やカットが含まれているかを確認し、仮編集を行った後に本編集に入るのが一般的です。この状態のものを「仮編集」「オフライン編集」とも呼び、本編集の前にシーンの大まかなカット割りなどを見るために使います。


本編集は「オンライン編集」と呼ばれ、シーンの緻密なカット割りやエフェクトを加えて1つの作品として仕上げていきます。ナレーションやBGMも入れていきます。映像作品の印象はガラリと変わりますので、担当者も制作現場に立ち会い、イメージなどを一緒に確認しましょう。


⑦納品

基本的に「受領後には修正を頼めないもの」と認識し、重大な問題点がないか最後の「試写」でチェックします。問題がなければ納品となり、企業の手元に初めて完成した動画が届きます。主にこういった流れで、動画コンテンツの作成が進行していきます。

6. 動画コンテンツを活用して効率的な宣伝を

動画は、一度作るとあらゆる場面で長期的に使い回しができる「資産」になります。

今後は企業の広告手段として、動画を活用する機会が増えていくことになるでしょう。専門技術が必要な動画もありますが、簡単なものであれば、動画制作ツールなどを導入すれば、動画制作の技術がなくても簡単に高品質な動画を制作することが可能です。


とはいえ、クオリティの高い動画の作成のためには、やはりプロに外注するのが最も適当と言えるでしょう。 動画活用を検討の際は、金銭コスト面や人的コストをかんがみながら、自社制作と外注制作を合わせて検討してみるのをおすすめします。